携帯端末の次世代通信規格・５Gの導入が早まりそうです。これまで日本で５Gが始まるのは東京オリンピックが開催される２０２０年だろされていました。が、欧州や米国では１年前倒しの２０１９年になりそうだというニュースが入ってきて、一気に携帯業界がざわついてきました。
海外勢が５Gを始めれば、日本も遅れているわけにはいかないのです。なぜそうなのでしょうか。そして５Gが始まることで日本経済にはどんな変化が起きるのでしょうか。
バルセロナ発の衝撃ニュース
２月末にスペインのバルセロナで開催された世界最大のモバイル機器見本市「モバイル・ワールド・コングレス」。各国のモバイル通信事業者や通信機器メーカーが相次いで、次世代通信規格である５Gの商用化時期の前倒しを表明した。
米国では、ベライゾンとAT＆Tの通信大手２社が２０１９年中に商用化に踏み切り、TモバイルUSも２０１９年に商用化を前倒しにするそうです。欧州でも、ボーダフォンやオレンジといった有力モバイル通信会社が２０１９年中に５Gの試験運用を開始します。
このニュースを耳にした日本勢も、一斉にサービスの前倒しの検討に入ったようです。しかしなぜ欧米のネットワークが５Gに移行することで、日本も慌てて追随する必要があるのでしょうか。それは５Gのアプリケーション（使われ方）と大きく関係しています。
次世代ネットワーク５Gの特徴は３つあります。「高速大容量」、通信の遅れがほとんど発生しない「低遅延」、そして１平方キロメートルの範囲内に存在する端末１００万台が同時接続できるという「多数端末接続」です。
そして、それらの技術を必要とするのは、これまでの携帯ユーザーである人間というよりも、むしろ新しいユーザーであるIOT(モノのインターネット）やコネクテッドカーと呼ばれる機器たちなのです。
次回は、５Gの需要とは何なのか・
５Gは機械の遠隔操作について
記事にしてみようと思います。
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